費用・通院頻度の目安

通常の診療 (保険診療) について、ご負担いただく費用計算の仕組みや、通院頻度・処方日数の目安について説明いたします。

健診/検診・予防接種など、保険診療以外については別のページで説明しています。

費用の目安

分かりやすくするため大まかに100円単位で記載します。説明を省略した項目もあるため、実際は金額が前後します。(これに加えて薬局でも費用がかかります)

初回受診 → 1,100円
(初診料+処方箋料)
発熱外来 → 1,100円 +検査料
- 新型コロナ抗原検査 → +900円
- インフルエンザ抗原検査 → +900円
- コロナ・インフル抗原同時検査 → +1,200円
生活習慣病の定期受診・検査なし → 1,400円
(再診料+管理料+処方箋料)
検査
- 血液検査・尿検査 → +1,500円
- 心電図検査 → +400円
- レントゲン検査 → +700円
- 骨密度検査 → +400円

上記は2024年6月以降の料金です。いくつか変更がありますが、とくに発熱外来・新型コロナ診療の関連が大きいです。4月以降は発熱外来対応費用 (トリアージ料) の450円前後の負担がなくなりました。6月以降はコロナ関係の検査が500円前後減額し上記となっています。

窓口でお支払いいただく金額 (自己負担額) は、次のように計算されます。

自己負担額 = ① 医療費 × ② 自己負担割合 (3割など)

普段からお支払いいただいている医療保険料 (健康保険・社会保険 (社保) や国民健康保険 (国保) など) があるため、当院での金額が減額されます。

(薬局でも費用がかかります。薬自体の料金と、薬の管理料・指導料などの料金です。)

国が決めており、すべての病院 (保険医療機関) で同じ価格です。2年ごとに改定されます。
(厚生労働相の諮問機関である中央社会保険医療協議会の議論で決まります)

多くの方は3割負担です。しかし、次のような場合は割合が異なります。

70歳以上 (現役並み所得がない方) → 2割負担
75歳以上 (現役並み所得がない方) → 1-2割負担
6歳未満 (義務教育就学前) → 2割負担
医療保険を利用されない場合
- 公費医療 (感染症法に基づく診療など) → 通常よりも自己負担が少なくなるまたは負担なし
  (診療内容ごとに個別に決められています)
- 医療扶助 (生活保護など) → 負担なし
- 自費診療 → 10割負担

3割負担の場合、この金額の3割が実際にお支払いただく金額になります。(2024年6月以降)
(2024年6月以降の基準で記載していますが、以前からそこまで大きな金額変動はありません)

診察料
- 初診料 2,910円 : あらたな受診
- 再診料 750円 : 2回目以降
  - 外来管理加算 520円 : 外来でフォローアップした場合 (再診の多く)
管理料
- 特定疾患療養管理料 2,250円 : 心不全や喘息などの特定の慢性疾患
- 生活習慣病管理料 3,330円 : 糖尿病、高血圧症、脂質異常症 (外来管理加算部分の料金をふくむ)
処方箋料
- 処方箋料 600円 : 処方箋の発行料
- 特定疾患処方管理料 +560円 : 上記の特定疾患の処方管理料
検査料
- 血液検査+尿検査 5,000円前後 : 一般的な定期検査の場合
- 心電図検査 1,300円
- 胸部レントゲン検査 2,100円

保険診療は非課税取引です (消費税の対象ではありません)
自費診療は課税取引です (消費税の対象です)
- 健診や予防接種などが該当します
- ホームページでは税込価格で表示しています
- 当法人は免税事業者のため (課税事業者でないため)、適格請求書 (インボイス) を発行できません

継続通院が必要となる代表疾患の生活習慣病 (高血圧症、脂質異常症、糖尿病など) を想定した例です。

月1回・30日処方を基本にします
- 患者様の負担にならないよう、月1回の受診・処方になるように計画します
- 病状が不安定な場合や薬を変更した直後など、通院を早めていただく場合もあります
オンライン診療を活用できる場合があります → オンライン診療についての詳細

当院では、通院困難などの特殊な事情がない場合、定期処方は1か月分から開始する方針としています
- 病状や処方内容が安定している場合は28日以上の長期処方が可能です
- 睡眠薬、安定剤などの一部の薬には処方日数制限があります
- 処方日数の限度は90日分です (保険医療機関及び保険医療養担当規則第二十条)
診察なし・処方のみは違法行為のため行いません (医師法第二十条)
- 例外として、一時的に受診が難しい場合はご家族から病状をうかがい (代理受診)、臨時で処方することがあります